１月に発生したDeepSeekショックでは、エヌビディアを筆頭とする半導体関連銘柄が大きく売られる展開となりました。
この背景には、DeepSeekの登場によって「高価なGPUを必要とせず、安価なGPUでも十分ではないか」という市場の憶測が関係しています。

では、DeepSeekの登場は実際に何を変える可能性があるのでしょうか。
これに関しては、ChatGPTが登場した際の市場の状況を参考にするとイメージしやすいでしょう。
ChatGPTが登場した際、最初に注目され買われたのはエヌビディアのようなAI関連のハードウェア企業でした。
その後、AIを活用したクラウドサービスや業務効率を向上させたSNSなど、AI技術を取り込んだプラットフォームやメディア企業も注目を集めました。
同様に、DeepSeekは中国製の製品であるため、中国国内でこうした流れが再現される可能性が高いと考えられます。

次に、２月に発生したトランプ関税ショックについてです。
このショックでは、関税が引き上げられた影響で外需依存の企業が売り込まれる展開となりました。
一方で、関税の影響を比較的受けにくい内需系の企業が相対的に有利と判断され、注目され始めました。
このように、関税の増加は取引コストを押し上げ、貿易そのものを難しくします。
そのため外需型企業への投資マインドが低下する一方で、内需型企業に資金が向かう傾向が見られました。

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